携帯電話の使用は身体に悪いのか、悪くないのか、一体いつになったら結論が出るのだろう。携帯電話が世に出てから20年以上経ち、利用者は30億人を超えている。それでもまだ、ガン発生率などの健康問題に携帯電話が影響しているのかどうかという疑問は消えていない。
つい最近、米ピッツバーグ大学ガン研究所のロナルド・ハーバーマン所長が、未公開の科学研究データに基づいて、携帯電話の使用を制限するよう学内の職員らに呼びかける警告を出した。
「証拠にはまだ賛否両論ある。しかし、携帯電話使用に対する予防的な勧告を出すに足る十分なデータがあると判断した」と、ハーバーマン所長は7月下旬に学内の教官や職員3000人に向けて出した文書で述べている。
念のため明確にしておくと、研究結果の多くは、携帯電話が安全だという証拠を示している。携帯電話メーカーのフィンランドのノキア（NOK）や米モトローラ（MOT）から携帯電話会社の米ベライゾン・ワイヤレス、米AT＆T（T）まで、業界各社は何の心配もないと主張する。
「世界中の科学誌に掲載されている圧倒的多数の論文により、携帯電話による健康被害は無いことが明らかになっている」。米携帯電話業界団体の移動体通信産業協会（CTIA）は、ハーバーマン氏の警告を受けて、こうした声明を出している。
携帯電話が本格的に世に出てからまだ10年強
だが、決定的な科学的証明を得るのは難しい。1つには、携帯電話の使用方法そのものが研究対象として不向きということがある。携帯電話は、生鮮スーパーの店内や車の中など、移動しながら使うものだ。このため、通話時間や頭部のどちら側に電話機を当てて使用したかなど、科学的研究に欠かせない厳密な詳細情報を得ることは難しい。
また、携帯電話の健康リスクという研究テーマは、医学研究者が専門とする人体の領域と技術者が精通する電波技術の領域の狭間という、中途半端なところに位置している。
さらに、携帯電話が登場してからの期間の短さという問題がある。携帯電話が世に出て久しいが、本格的に普及したのはここ10年ほどのことだ。悪影響が表れるにはもっとずっと長い年月を要する可能性もある。
「一番難しいのは携帯電話の長期使用による影響の有無を突き止めることだ」と、オーストラリア電磁波生体影響研究センター（ACRBR）のロドニー・クロフト事務局長は指摘する。
この問題に取り組んでいるある野心的な研究プロジェクトの成果が年内に発表される予定である。上に挙げた課題を解決するのでは、と消費者や研究者が期待を寄せてきたものだ。「インターフォン」と呼ばれるこの共同研究事業は13カ国が参加して、10年間にわたって行われている。
「今こそインターフォンの研究成果に期待したい。これは人々の健康問題に関わる重要な問題だ」と、携帯電話が発するのと同じ非電離放射線の最新研究動向を扱う専門誌「マイクロウエーブ・ニュース」を発行するルイス・スレシン氏は語る。
Jay Yarow （BusinessWeek記者）
米国時間2008年8月5日更新 「Why Cell-Phone Health Concerns Persist」
日本ではすっかり下火になった感もある「ケータイの電磁波は危ない」という議論だが、海外では、その議論が再燃しつつある。オーストラリアの脳外科医が「ケータイは喫煙よりも危険」という主張したことを英高級紙が大きく取り上げ、CNNの老舗討論番組も、この問題を取り上げた。
「ある種の脳腫瘍との関係を示す証拠は多い」
日本国内の状況を見ると、ここ2年ほどの雑誌の見出しを検索してみても、ケータイと電磁波との関係を扱った記事は、せいぜい10件。国内ではすっかり話題にならなくなってしまったことがうかがえる。
ところが、海外では様相が異なるようなのだ。
例えば2008年に入ってから、フランス政府が、特に児童の携帯電話の使用について警告したとされるほか、ドイツも、出来るだけ受話器を使って通話しないように呼びかけているという。また、米科学アカデミーも、PCやケータイが発信する電磁波が及ぼす影響を研究する必要性を訴える報告書をまとめている。
08年3月になって、さらに刺激的な記事が英高級紙の「インディペンデント」に掲載された。「ケータイは喫煙よりも危険だ」と題した記事で、オーストラリアで神経外科医をしているヴィニ・クラナ博士の主張を紹介したものだ。クラナ博士は、ここ16年で14の賞を受賞している。記事では、
「ケータイの使用と、ある種の脳腫瘍との関係を示す証拠の量は多く、増え続けている。このことは、この次の10年で、確実に証明されることだろう」
とした上で、
「この危険は、アスベストや喫煙よりも広範囲に、国民の健康に対して悪影響をあたえるものと懸念される」
と予測。
「今すぐに抜本的な対策を打たないと、脳腫瘍の患者数が10年間で世界的に増加するだろう。だが、そのときには手遅れになっているだろう」
と訴えている。
出来るだけ離して通話するのが良い
これに対して、英国の業界団体は
「(クラナ博士の主張は)一個人による、論文にすぎない。バランスのとれた分析が示されていない。論文では、WHOや、他の30以上の論文と、全く反対の結論が示されている」
などとして反発している。
この問題は、CNNの老舗トークライブ「ラリー・キング・ライブ」でも08年5月と7月の2度にわたって取り上げられ、クラナ博士も出演。ケータイが脳に影響を及ぼす懸念について発言した。
番組には、「電磁波と脳腫瘍との間には因果関係は確認できない」とする専門家も出演。賛否両論を戦わせた。ただし、番組中に出演した複数の専門家は、「(直接ケータイ端末を耳につけるのではなく)イヤホンマイクを使うのが望ましい」という立場では一致をしており、「自分の頭部とケータイのアンテナは、出来るだけ離して通話するのが良い」ということだけは間違いなさそうだ。
上海市の工商部門が行った調査によると、上海市で発売されているMP4の75％は品質などに問題があり、不合格であることを明らかにした。これら製品には電磁波が異常に出ているものも見つかった。他の電子製品に影響を与えるだけでなく、健康への害も否定できないとしている。スーパーで売られているMP4のうち、すべてが不合格になった店もあるようで、電子機器の構造的問題も指摘されている。
工商部門では、こうした製造工場に対して改善を求めるとともに、法律に基づいて処罰するとしている。
【北京＝渡辺園子】
上海市の韓正市長は6日、同市でのリニアモーターカー延伸計画について、「現在は（市民の）意見を聴取している段階。その後、全国の専門家による検証を経て（事業化の是非を）決定する」と述べた。2008年の同市の重要事業に同計画が含まれていないことも明らかにし、当面は着工予定がないことを示唆した。
北京での全国人民代表大会（全人代）の上海市代表会議で報道陣の質問に答えた。リニア延伸を巡っては沿線住民が電磁波による健康被害や保有する不動産の価値下落を懸念、反対運動を展開している。
韓市長によれば今年の同市の重要事業は67件だが、「未検証の案件は入っていない」という。棚上げされたままの「上海ディズニーランド」計画についても「中央政府の決定に従う」と述べるにとどまった。(20:01)
・2008年01月22日 15:03 発信地:ストックホルム/スウェーデン
バングラデシュの首都ダッカ（Dhaka）で携帯電話を使う男性（2002年12月19日撮影）。(c)AFP/JEWEL SAMAD
就寝前に携帯電話で話すと電磁波のため熟眠しにくくなるとの研究結果を、米・スウェーデンの共同研究チームが21日に発表した。
同国北部ウプサラ大学（Uppsala University）のBengt Arnetz教授（社会医学・ストレス研究）と、スウェーデンのカロリンスカ研究所（Karolinska Institute）、米ウェイン州立大学（Wayne State University）の研究者からなる共同研究チームによると、携帯電話の電磁波が不眠症、頭痛、集中力欠如などを引き起こす原因になっているとみられる。
研究チームは18か月にわたり、18歳から45歳の男性35人と女性36人を対象に実験を行った。1つのグループには、携帯電話で会話しているときに受ける放射線と同じ周波数の884メガヘルツの無線信号を断続的に浴びせた。もう一方のグループには、同じ状況下で無線信号を浴びせるふりをした。
その結果、無線信号を浴びたグループは頭痛を訴え、眠りに落ちるまでに長い時間がかかり、夜中よく眠れない、などの症状が確認できたという。今回の研究はこの種の実験に関して過去最高規模のものだと、Arnetz教授は主張している。
「睡眠にトラブルを抱えているのなら、就寝直前に携帯電話で話さないようにしてみるといい」と、 Arnetz教授はAFPの取材で語った。電磁波がどの程度、睡眠パターンに障害をもたらすのかについては、今後研究を進めていくという。(c)AFP
【ワシントン＝共同】米科学アカデミーは18日までに、パソコンでの無線通信や携帯電話の利用が急速に拡大する中、これらの機器が発する高周波電磁波が子どもや妊婦の健康に及ぼす影響を研究する必要があるとする報告書をまとめた。
高周波電磁波による健康被害は、従来の研究で明確に確認されてはいない。今回も具体的な被害を指摘したわけではないが、米食品医薬品局（ＦＤＡ）からの要請に基づき、未解明の健康影響について研究の在り方を示した。
報告書は、これまでは大人を対象に短期的な影響を調べた研究が多いとして、成長期からこうした機器の利用を始める現代の子どもへの長期的な影響や、機器の多様化で複数の電磁波を浴びた際の副作用を重点的に検証する必要があるとした。
また、引き出し式のアンテナを備える携帯電話だけでなく、内蔵式アンテナで、より頭に近い電磁波の発生源をもつ携帯電話が脳の神経伝達活動に与える影響や、小児がん、脳腫瘍などを引き起こす可能性なども調べるべきだとした。
2010年の上海万博に向け、上海市政府が沿線住民の意向を無視してリニアモーターカーの延長計画を進めようとしたことに対し、騒音や電磁波による健康被害を心配する住民が反発し、12、13日の両日、市中心部で抗議デモを行った。
当局は地元メディアを通じ、「社会秩序を守るように」と呼びかけ、沈静化に躍起だ。
１２日の参加者は3000人を超え、市政府前の人民広場から目抜き通りの南京路まで約2キロを「リニア反対！」と叫びながら行進、同市内では05年の反日デモ以来の規模に発展した。動員された数百人の制服警官が、住民のほか外国人カメラマンなど100人近くを拘束した。
上海リニアは、浦東国際空港から市中心部までの約33キロが02年に開通。政府はさらに約31･8キロを延長させる計画だ。
【上海＝加藤隆則】
携帯電話のためミツバチが消えている、との見方が出ている。携帯電話で発生する電磁波がミツハチの航法システムをこう乱し、ミツハチを巣に帰れなくするとのこと。
英日刊紙・インディペンデントが１５日に伝えたところによると、蜂群崩壊症候群（ＣＣＤ＝ミツバチの集団不明現象）と呼ばれる現象が米国でスタートし、欧州大陸と英国に拡散している。米国では昨秋初めて警告が下された後、現在まで米全州の半分でこうした現象が確認されている。西部海岸地域では全体の６０％、東部海岸地域では７０％ほどのミツバチが消えた。
これについて、ドイツ・ランダウ大の研究チームは、携帯電話がミツバチの近くにある場合、ミツバチが巣に戻れないとの事実を確認した。研究チームは、ミツバチが電線付近で異常な動きを見せるのを発見、それをもとに実験を行なった結果、携帯電話の電磁波がミツバチの帰宅を妨害できる、との点を究明した。米政府と業界の後援のもと携帯電話の危険に対する研究を主導してきたカルロ博士も「ドイツ科学者の主張に信ぴょう性があると確信する」と同調した。
パク・キョンドク記者
高圧送電線が、両側20メートル以内に存在する144校の生徒に健康上の悪影響を及ぼす恐れに対して、文部省が緊急事件として環境保護署、厚生省及び台湾電力会社に呼びかけ、対応方策が協議された。台湾電力サイドは、学校側、各県市教育局、保護者（PTA）の要求に対応して144校の現地検査を3月15日から実施すると決定した。
政府関係機関は、2007年に電磁波規制値を国際基準の833ｍHZに修正する方針を示しているが、台湾環境保護連盟会長陳椒華氏は、政府の対応策は高圧送電線や送電塔近くに暮らしている生徒と国民の健康を無視していると不満の意を表明した。
政府関係機関は、2007年に電磁波規制値を国際基準の833ｍHZに修正する方針を示しているが、台湾環境保護連盟会長陳椒華氏は、政府の対応策は高圧送電線や送電塔近くに暮らしている生徒と国民の健康を無視していると不満の意を表明した。
低周波は本当に人体の健康に対する脅威である。研究した学者によると、4mHZの電磁波が15才以下の子を癌化して白血病に罹らせる可能性が高いが、白血病の発病率は十万分の三で、低周波の所為で発病率が2倍になっても1万人以上の患病リスクは低く、保護者はあまり心配しなくても結構です、としている。
環境保護署が2007年に国際基準による低周波の非遊離輻射値を修正決定次第、経済部、交通部、文部省も国民が待望する態度に改まるであろうが、人命は天与であり、天に関すること。法的なルールは時間がかかり、一方、国民の健康は待ったなしである。今こそ行政院が各機関を統合して本物の資料を集め有効な対策を至急立てなければならない。国際基準値は盾ではない。
台湾環境保護連盟の調査によって、台湾電力局ビルの変電ボックスは当ビルの中に設置されず、近隣の民家側に移設されるとのことである。高級チーフの事務所の電磁波を現地で測定したところ0.1mHZしかなかった。
小学校49校、中学校95校の構内は高圧送電線の両側20メートル範囲内であり、低周波は全て4ｍHZ以上に達しており流行病の研究者が既に、小児癌症と4ｍHZの低周波との関連を認めている。
台北県鶯歌町鳳鳴中学校創立当時の今から5年前、24人の妊娠した女性教師中16人が流産したことがあった。2回流産の教師もいる。流産率は非常に高い。高電圧塔の影響かと検討中。但し同地域内の小学校では被害が出ていない。いったい何が原因なのか調査が必要である。
台湾環境保護署規定基準値833mHZとイタリア・スイスの基準値を比べると、台湾より20倍厳しい事実がある。アメリカのカリフォルニア州政府も高圧送電経路は必ず学校区域から離している。台湾の立法防護連盟もこの問題を正式に取上げ、学校区域と住宅地の電磁波の安全を確保する法律を早速作らなければならないとしている。
1979年アメリカが始めて流行病学の警告情報を発表以来、世界的な公衆医学に重視され、学術界にも各種の論説が流れ込み、公認の結論は未定状態である。
何人かの携帯電話第一世代では、長期に渡って使用するユーザが、携帯電話を使用しなかった人々より脳腫瘍を発生させる確立が、最高80パーセントと大きな危険に直面することが新たにスウェーデンで発表された。癌予防のヨーロッパのジャーナルで公表された研究は、脳腫瘍を持たない同様の対照群と、携帯電話を長期にわたり使用していた対象群を比較して、1997年から2000年の間に脳腫瘍と診断された、1,617人のスウェーデンの患者を見ました。研究者は、すでに北欧の携帯移動電話を使っていた人たちを対象として検査を行うと、受話器を当てる脳側に脳腫瘍ができやすくなることが発見され、それは電話を使わない者より30パーセント程高い確立で発生するという結果となった。
人々がこれから１０年以上の間、携帯電話を使った場合、危険度は最大８０パーセントに及ぶと発表した。現在、私たちの研究では、アナログ・セルラー電話のユーザでの、脳腫瘍は増加した危険性があると示した。しかし、「ディジタルセルラー電話、およびコードレスホンについては、5年の潜伏期間中に増加した危険を全体の結果として公表してはいない」と研究は伝える。2社の主要な移動電話製造業者ががんの危険が増加したと調査結果について議論に及ぶ。
携帯電話の生産台数では、世界で最も大きいフィンランドのノキアは、北欧の自動車電話、携帯電話の2つのモデルをまだ生産する。携帯電話が健康に及ぼす影響について、さまざまな他の研究においてユーザのための健康に障害を及ぼす証拠は示されなかったと言う。マリアンヌ ホルムランド(ノキア電話のコミュニケーション・マネージャー)は、「携帯移動電話の異なったエリアにおいて、約200の研究を行い科学的な証拠もある。携帯移動電話を使用することは、健康へ障害がない」と木曜日に言った。
ミカエル・ウェストマルク・スウェーデンのエリクソン(北欧人携帯移動電話を作るために使用される)の報道官は、それら研究は、いくつかの権威ある科学的な雑誌のものでも過去における少なくとも3つの研究とは結果が違うという。これらの研究のいずれも、携帯移動電話と癌の関係を見つけてはいないという。北欧の携帯移動電話ネットワークは北欧の国々をサポートするために初めに開発されました。1980年代初期に、オペレーションを始めるとロシアとバルト海の国々で人気が高くなった。それは４０以上の国でまだ使われていますが、GSM（グローバル移動体通信システム）によっていくつかの国々で追いつかれており、いずれは第３世代のモバイルネットワークによって置き換えられる予定にある。
アナログの北欧携帯移動電話は、それらのユーザへのマイクロ波にさらされることより、長期的な影響を研究することを可能にして、20年間運転中です。しかし、研究者Kjell Hansson Mild はモバイル通信電話のために現在広く使われるデジタルグローバルなシステムの上に結論を引き出すにはあまりにも早かったと言った。「何もこの段階でGSMに関して言うことができません。」 とハンソン（勤労年数と共同リーダーで国立研究所の教授）が言った。「これらは非常にゆっくりと発展する腫瘍です。
そして GSM は１０年間それを使っていたユーザーを持っていない」、と彼が言った。
フランスのルモンド紙が伝えるところによると、フランスの保健省は4月の終わりまでに携帯電話の脳に与える影響が懸念されるために注意を促すリーフレットを数万部印刷し、フランスの携帯電話ユーザーに配布すると発表した。
このリーフレットはデニズミル医師がフランス政府に提出した、世界中の電磁波に関する研究結果268の研究報告書をもとに作成されている。その中で約半分が携帯電話によるガンの影響を心配しているため今回このような処置を決定した。
スウェーデンの主要日刊紙であるエクスプレッセンは、安全性の高いといわれているボルボ社の一部乗用車が極めて強い電磁場を出すため、子供の白血病や妊婦の流産を引き起こす可能性があると報じた。
Mobile Manufacturing Forum のデータによれば、携帯電話の人や動物を使ったガンに関する研究は160件、頭痛や睡眠等に関する研究は140件、トータル300件にのぼる研究がされている。
研究の大部分がWTR（アメリカ）の崩壊に伴いヨーロッパに移行した。
英国では、16歳以下の子供は緊急時のみ携帯電話を使用するように文部省が指導していくと発表した。
英国の新聞によると携帯電話メーカーが消費者の間で脳腫瘍の危険を減らすために「放射能保護」の特許を取った。
携帯電話使用が重大な健康障害を提供しないというメーカー側の主張にもかかわらず英国の新聞が報告した。
